日本応用藻類学会の概要

1．学会長あいさつ 

日本応用藻類学会(The Japanese Society of Applied Phycology)は，2001年5月23日に日本海藻協会(Japan Seaweed Association)の傘下に，より学術的な情報交換や交流の場として「日本応用藻類学研究会｣として発足したものです。以降，毎年5，6月に開催するシンポジウムを基本に活動して参りました。

2008年1月からは，日本海藻協会から独立した組織として，また，日本では唯一の応用藻類学に関する学術団体へと発展させてきました。現在，個人会員は大学，国や地方の研究機関，教育機関，企業の研究者の方々に加えて一般の応用藻類学に関心のある多くの方々を含み，100名を超えるに至っております。さらに，2008年6月には，当学会の学術雑誌「ALGAL　RESOURCES｣第1巻，第1号を発刊し，学術組織としての確立に向け前進してきております。

日本応用藻類学会は，藻類学の基礎的な知見を基に，その応用研究や技術開発に関する広い分野の研究や技術の発展と促進を図るため，研究プロジェクト支援や情報交換や会員相互の交流を図って参りました。また，会員の研究成果は，シンポジウム，ワーキングショップと共に研究発表会，講演会など，多様な学術的イベントで公表すると共に単行本の出版等によって社会還元して参ります。

海藻をはじめとする藻類の持つ特性や機能は，特に日本をはじめとする東アジアの国々では，古くから食品として馴染みの深いものですが，これまで多様な利活用がなされてきております。近年は，人間生活や経済活動，それに伴う地球環境の変化との係りのなかで，海藻の持つ有効なポテンシャルが評価されつつあります。特に，全地球的公害とも言える大気中の二酸化炭素増大問題や沿岸生態系の変質，海洋生物資源の減少などに対しても，海藻類の有用機能の活用によって，環境保全や修復する技術には高い関心が寄せられております。将来的にも藻類の利用，応用に関する研究や技術開発は重要で，多様な側面で応用藻類学会が社会貢献できるよう研究成果を広く公表し，正しい理解の普及に勤めたいと考えております。

日本応用藻類学会では，藻類の基礎から応用に至る幅広い研究分野に関心を持つ方やその技術開発や共同研究を希望する研究者，社会一般の方々の積極的な参加と活動を期待し，希望するものです。

2008年7月

日本応用藻類学会会長

能登谷　正浩

2．日本応用藻類学会規約

第１条 本会の名称は日本応用藻類学会（The Japanese Society of Applied Phycology）とする。

第２条本会は，応用藻類学の進歩，ならびに、会員相互の情報交換の推進を目的とする。

第３条 本会は，前条の目的を達成するため以下の事業を行う。

（１）総会の開催

（２）講演会，講習会，研究発表会の開催

（３）定期刊行物の発行

（４）海外の応用藻類学分野の研究会への参加並びに情報交換

（５）応用藻類学の進歩に顕著な貢献が認められたものへの表彰

（６）その他目的達成に必要な事業

第４条 本会はその目的に賛同する会員によって組織される。

（１）会員は個人会員、団体会員、名誉会員からなる。

（２）個人会員は、応用藻類学に関心のある個人とし、毎年個人会費3,000円を前納するものとする。

（３）団体会員は、応用藻類学に関心のある法人その他の団体とし、毎年団体会費20,000円を前納するものとする。

（４）名誉会員は、会長が会の運営に特に貢献した個人を発議し、総会の承認を得たものとする。

（５）会員として入会を希望するものは，所定の入会申込書を提出し，幹事会の承認を得るものとする。

第５条 本会には次の役員を置く。

（１）会長1名，幹事若干名，監事１名

（２）会長は会を代表する。

（３）幹事は会長とともに幹事会を構成し，本会の通常の運営にあたる。

（４）監事は会計状況などを監査する。

（５）会長および監事は個人会員中より総会で選出する。

（６）会長および監事の任期は３年とし，再任を妨げない。

（６）会長と監事はひき続き３期選出されることは出来ない。

（７）幹事は会長が個人会員中よりこれを指名委嘱する。

第６条　本会に編集委員会をおく。

（１）編集委員会は委員長を含む編集委員若干名をもって構成し，報文の原稿審査や発行に関する業務を担当する。

（２）編集委員長は，幹事の互選により選出する。

（３）編集委員は，幹事会の承認を経て編集委員長が指名する。

第７条　本会の経費は会費でまかなわれる。

（１）本会の趣旨に賛同する個人又は団体は，本会に金品を寄附出来る。

（２）寄附された金品の使途は、幹事会で決する。

第８条　本会の事務局は会長のところに置く。

第９条　本規約の改正は，役員の発議により総会の承認を得て行う。

第１０条　付記

（１）本規約は2001年5月23日から施行する。

（２）本会の運営年度は1月1日から12月31日とする。

（３）本会の会計幹事の住所・氏名は下記のとおりとする。

　　　住所：和歌山県東牟婁郡串本町串本1557-20

　　　　　　　和歌山県農林水産総合技術センター水産試験場内

　　　氏名：木村　創

附則

　　２００７年６月３０日一部改正

　　２００８年６月２１日一部改正

3．会員数

○個人会員　107名（2008年6月30日現在）


4．日本応用藻類学会幹事（２００８年から２０１０年）
 

役　職	氏　名	所　　属
会　　長	能登谷正浩	東京海洋大学海洋科学部
運営企画幹事	小川　廣	東京海洋大学海洋科学部
運営企画幹事	四ツ倉典滋	北海道大学北方生物圏フィールド科学センター
運営企画幹事	嶌田　智	お茶の水女子大学人間文化創成科学研究科
広報情報幹事	大野　正夫	株式会社オーシャンラック
広報情報幹事	田井野清也	高知県水産試験場
庶務幹事	桐原　慎二	青森県産業技術センター
会計幹事	木村　創	和歌山県水産試験場
監　事	藤田　大介	東京海洋大学海洋科学部

5．総会の報告（ご覧いただくにはAdobeReaderが必要です）
１）平成20年度総会資料 (2008年6月21日）
２）平成20年度総会議事要録(2008年6月21日）


6．事務局 

能登谷　正浩（会長）　
〒108‐8477　東京都港区港南4−5−7　東京海洋大学応用藻類学　
ＴＥＬ：03‐5463‐0532，ＦＡＸ：03‐5463‐0688，Ｅ‐ｍａｉｌ：notoya○kaiyodai.ac.jp　←「○」部分に「@」を入れて送信してください。

桐原　慎二（庶務）
〒036-0522 青森県黒石市田中８２−９ 地方独立行政法人青森県産業技術センター 経営企画室
TEL: 0172-52-4319, FAX: 0172-52-4399，Ｅ‐ｍａｉｌ：soc_appl_phycol○yahoo.co.jp　←「○」部分に「@」を入れて送信してください。